大日本住友製薬は腰部脊柱管狭窄症についてのセミナーなどでたびたび登場します。
過去に東京都内で開かれたメディアセミナーの主催をされましたが、8万人を対象とした大規模調査の結果などが発表されていました。
この発表によれば、腰部脊柱管狭窄症患者は推定で240万人とされ、その7割を占める70歳以上の方が、まず腰部脊柱管狭窄症を疑うことが大切であるとの発表でした。
大日本住友製薬のサイトで有名なのが、腰曲げ休憩ネットですが、自己診断ツールが公開されていたり、Q&Aや動画解説、ドクターからの一言など、とても役に立つ情報が掲載されています。
また、大日本住友製薬では腰部脊柱管狭窄症や腰痛予防に関しての各種資材を用意されていて、それらはインターネットからフォームで申し込むことで入手することが出来るようです。
またこちらはニュースで報じられた内容ですが、大日本住友製薬さんからの情報として、日本脊椎脊髄病学会で腰部脊柱管狭窄症の初期診断をサポートするための腰部脊柱管狭窄症診断サポートツールを発表されたことも過去にありました。
この診断サポートツールの成績として、7点以上であれば腰部脊柱管狭窄症の疑いがあるため、専門医に紹介するというコースが設定されています。
また、地域の開業医などのプライマリケア医で初期診断は付くものの、確定診断となると専門医との連携が欠かせないとあります。
いきなり大学病院に患者を紹介するのではなくて、確定診断の段階で開業の整形外科専門医に紹介をして、その後で手術も視野に入ってきた場合、大学病院などの手術のある施設へと紹介するといった方法が望ましいということのようです。
腰部脊柱管狭窄症についての専門の医療連携が確立されてくると、治療連携や設備もより進化して、改善もしやすくなることが期待されます。
またインターネットなどでもより情報を活用出来るようシステムが出来ることが望まれます。
